次の課題　コックピットでは

PCはコックピットへ持ち出すのは難しいだろう。パイロットハウスなら別だが。
ショートハンドの場合は、欲を言えばコックピットにはハンディなものが別にあるといいなと思う。使えるのはハンディGPSかPDAになるかな。
ハンディＧＰＳはすでに普及している。
PDAのほうが画面が大きくて見やすいし、C-MAPを送り込んで見られるソフトもある。C-MAPでは、GPS付きPDAに装着したモデルも出している New C-eMap Software on PDAs。PDAは防水仕様でないのと、電力容量の問題があるが。中古のものを探してみようかな。
しかし、しばらく出費は控えよう。またの機会に。

港に着いたら、今度は詳細なカーナビソフトにシフトして、コンビニやスーパーなど地域情報が見られるといいんだがなー。＊Googleの地図情報はなかなかいい。地域情報も見られるし。Netにつながないといけないが。

バックアップ手段は不可欠

PCを使ったナビゲーションの便利さを知ってしまったら手放せなくなる。もうこれ無しには考えられない、という気持ちになる。
しかし、PCはハードディスク駆動で動くもの、ということを忘れてはならない。振動に対しては、メモリーで動かすプロッターと同等ではないのである。
壊れる可能性があるということを忘れてはならない。
壊れるような状況はおおよそ想像がつく。しっちゃかめっちゃかの時である。
日頃から、そうした場合を想定して代替え手段を用意しておくことを忘れてはならないだろう。

ナビの主役はＰＣかも

この間、感じたところだが、将来は、ＰＣがナビゲーションを全て統括する方向に進むのではなかろうかという予感をいだいた。

チャートテーブル周りの器機の、GPSプロッター、レーダー、魚群探知機などのモニター類は、すべてＰＣのモニターに一本化できるのではなかろうか。

ＰＣで、同時に幾つかのソフトを動かすのは可能だろうから、画面を分割して表示させればいいわけだし、そうなれば、ただでさえ狭い船内はすっきりする。
コスト面ではさらに大きな恩典となるはずだ。今や、PCはチャートプロッター1台より安いだろう。

ディスプレーを壁に固定し、ＰＣ本体はMacMiniのようなコンパクトな筐体を持ち、ワイヤレスでマウスと小型キーボードを使う。

それで、GPS、ウインデックス、デプス、ノットメーター、オートパイロット、レーダー、魚探、気象ファックス、の各センサーとＰＣを繋ぐ。

それぞれの操作はＰＣのほうが遙かにやりやすいはずだ。

ＴＶも見られるし、ＤＶＤで映画も見られる。Netでつなげば、気象情報が入手でき、メールもチャットもできる。ＨＰの航海記も更新できる。

他面、一極集中化することへの危険性はある。
しかし、バックアップ用のＰＣを用意することでしのげるかも知れない。

日本の海なのに、外国製電子海図の方がどうして安いのか？

C-MAPを使ってのナビゲーションが出来ることになったわけだが、この試みに取り組んだ当初からひとつの疑問が頭から離れない。

見出しのことである。
どう考えてもおかしい。何かの間違いではないかと探し回ってみたが、日本製のものは、気易く使えるような価格ではないのである。

それで、仕方なく海外のものを使用せざるを得なかったわけであるが。
遠い外国の海の話ではなく、身の回りの海なのにである。何とも不都合なことである。

電子海図の元となるのは、海図である。単純に考えてみれば、海図を電子化すれば電子海図が出来るはずである。
細かな技術は置くとして、スキャナーで読み取ってつくればラスター形式のものができる。ベクトル形式に変換してつくれば階層をもったベクトル形式（AdobeのIllustrator形式のようなもの、拡大してもぼけない　C-MAPがそうだが）のものができる。手間はかかるだろうが、特異な手段を要するわけではない。地上地図では実証済みのことではないか。

で、どうして大いなる価格差がでるのだろうか。

陸地の地図
ここで、視点をちょっと変えてみて、カーナビの地図ソフトを見てみよう。全国版の新版の地図の価格はどれもそれほど高価というものでは無いはずだ。６万も７万もするものはありえない。それでいて海図よりずっと情報量が多い。同じ地図みたいなものなのにどうしてなんだろう。

それは、大本を抑えている機関の姿勢の違いにあるのかもしれない。
地図の元締めは国土地理院である。全国を網羅して測量を行いあまたの地図を発行している機関である。
そこでは、地図データの営利使用に関して規定が明記されている。以下興味深い点を書き出してみると、

国土地理院----------------------------------------
営利目的での地図の使用

Ｑ１．承認申請手続きを行うに際して、手数料や著作権使用料等は発生しますか？

Ａ．　承認申請手続きには、手数料、著作権使用料等は一切発生いたしません。 ただし、承認後に承認書を発送いたしますので、申請書をお送りいただく際には必ず切手を 貼り、宛名を明記した返信用封筒を同封してください。

*出来上がった製品については、１部か２部の納品が義務づけられているだけである。
国土地理院　測量成果の複製・使用について
--------------------------------------------------

これで、民間企業が競って地図を供給することができた訳が分かる。市場原理が働き競争が生まれ、需要喚起の差別化の努力がなされ、安価な使いやすい地図製品が市場にあふれることになる。カシミール３Dのようなフリーソフトすら出てくる土壌がここにはある。

税金を使って行われた事象を国民に使いやすく提供する姿勢がはっきり打ち出され、国民が利便性を享受できるように、産業の活性化の道筋を敷いているといえよう。

海の地図
ひるがえって海の場合、地図の国土地理院に該当するのは、海上保安庁海洋情報部である。そこの、航海情報課の業務は、水路図誌の刊行である。水路図誌には海図が含まれる。海図を製作するのはこちらということになる。
そこで製作された小型船用の海図類および電子海図は、財団法人日本水路協会を通して販売されている。電子海図のENCなど大型船用は海上保安庁の方と、棲み分けがなされている。

どちらのＨＰを見ても海図データーの営利目的の使用の許諾条件などの条項は記載されていない。そのかわり販売業務についてはしっかり記載されている。
その日本水路協会の業務の一環には、下記の文言がある。

(1) 海図等の複製・頒布業務
(2) 水路書誌の複製・頒布
(3) 電子海図の複製・頒布
の他に、情報の提供という業務があって、
１．海上保安庁海洋情報部及び同日本海洋データセンターが保有する海洋データの複製提供
■文献資料からの複製
■旧版海図、音波探査記録、水温・海流・波浪等の統計表等からの複製
■水深・等深線・水温・塩分・海流・潮汐等データの複製
と、うたわれているが、注意深く見ると、新版の海図とは書いてないのである。
書き漏らしたのかどうかは直接聞いてはいないが、このへんに何かありそうだと思ってしまうのは下衆の勘ぐりだろうか。

日本水路協会の平成１６年度の収支計算書がＨＰに記載されているので覗いてみると、
http://www.jha.jp/doc/about/siryo/pdf/sokatsu01.pdf
収入の８割を占めるのは、事業収入で、761,496,317円
その内訳は、水路図誌事業特別会計　　560,268,737円
海洋情報提供事業等特別会計　　270,516,066円(数字が合わないのは内部取引の▲有)

上記二項目で殆どの収入を占めていることになる。
役所の外郭団体がしっかり商いをしていることになる。

海図は、地図に比べるとかなり高額である。しかも一手販売である。
仮にここに民間から種々の製品が出てきたらどうなるだろうか。

地上図と異なり、海図は、航海上の安全面を司らなければならない、という側面を盾にとる論があるかもしれない。
しかし、これの論拠は薄いといえよう。もしも、不正確で危険と思われる海図が出ているとしよう。そうした製品を誰が好んで買うだろうか。市場では自然に淘汰されるであろう。

一方、国防の観点から、海図は国家管理が妥当であるという論があるかも知れない。戦前の日本がそうだった。しかし、これとても、現状に合うものではない。
海は開かれたものである。物資や製品の輸送は、日本船、外国船を問わず昼夜を分かたず行われている。これを阻害するようなことは国民の首を絞めるようなものだ。

産業の円滑な発展のためにも、使いやすいリーズナブルな電子海図の提供が求められているのである。

基幹となる海図の作成を民間にと、言っているのではない。誤解のないように。測量等の緻密な作業からなる海図の作成は国の機関しかできない大がかりなものである。無くてはならないものである。

海外との格差
ちなみに、今回使用したC-MAPを出しているのは、世界中から海図を収集して、労力を注入して電子化した海図を世界中で販売している民間企業である。
外国航路の専門家用電子海図はすでに国際規格としての地位をえている。クイーンエリザベスも飛鳥も搭載しているそうだ。全世界を網羅したチャートで9000USドル、およそ100万円。区域ごとにも販売するので、日本近海ではどのくらいになるだろうか。調べたわけではないので不明だが、面積比では何分の一から十分の一くらいか。海上保安庁の日本近海チャートENCでは１年ごとの更新スタイルで当初３０万ほどが必要。
日本近海ではこっちを使えとはなかなか言えるものではない。ソフトや器機も違うだろうし、勝負は目に見えている。ENCは内航船のみの使用に終始することになるだろう。
上記は大型船が利用する電子海図についてだが、ヨットで利用する安価な簡易海図でも事情は同じで、C-MAPには世界中の電子海図がある。

日本の海域については、C-MAPは日本の海図を元にしているのは明白である。
同じ海図を元につくれば、価格面で、外国の企業にできて日本の企業ができない理由が分からないのである。和名をローマ字に変換するのも大変だろうに。

C-MAPは、日本の海図を無料で無断使用しているから安くできたのだ、という論には与しない。無断使用は褒められたものではないが。
税金でまかなわれたものに独占的著作権があるとするのはおかしいのではないだろうか。著作権は本来は国民に帰属すると考えるのが自然ではないだろうか。
前述の国土地理院のことを思い起こしてほしい。
使いやすいようにデーターを無償で国民に提供してこそ正統な使われ方ではないだろうか。
外国の企業においしいところを持って行かれるのを指をくわえてみていることのないようにするのが公の務めではなかろうか(外国企業から著作権使用料を徴収せよという、逆の方向ではないので、念のため）。

実情は分からない部分があり推測を交えて述べてきたが、海外版の電子海図の肩を持つわけではさらさらない。地名など読み取る際に不便でさえある。
要するに、ローマ字ではなく日本語で表記された、価格面でも十分使える全国電子海図が遠からん日に出来ることを切に願っている、ということである。

位置情報の共有システムが流行りか？

自船の位置情報を、グループのメンバーで共有するサービスが、いろいろ紹介されるようになってきた。

海図ナビのソフトSOBでも、位置情報サービスを始めている。正確に言えば、情報システムと連動している、ということになるのかな。

米国のGpsGateというところがやっている BuddyTrackerというサービスだ。SOBのProバージョンに付いている機能を使うと出来る。

詳しくは、ネットで見ていただくが、かいつまんでいうと、サービスへの登録ユーザーは、コミュニティ・グループに属して、同じグループの友人たちがウェブブラウザで彼の位置をチェックし、軌跡を辿ることができる位置情報共有システムだ。
携帯電話のGPS機能を利用してのサービスに似ている。
（上図は陸上の車の例）
詳しくは
SOBソフトでの解説
http://www.digiboat.com.au/

GpsGate
http://www.gpsgate.com/

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多分似たようなシステムで、こちらは安否確認専用のものだが、ついでに紹介しておこう。

SPOT Satellite Messengerという携帯機器で、GPS機能を使って衛星経由で家族や友人に定時交信のようにして安否を知らせる。受信側はネットを使ってGoogle Map上に位置を確認できるものだ。
こちらは、安否確認、救助要請がからむので、かなりシリアスだ。

非常時は、救助要請がオペレーターに受信され、しかるべき部局に転送される。
サービスの契約が別途必要だが機器も150$ぐらいと安価である。
救助要請機能が使えないので、PLB(Personal Locator Beacon)の使用を認めていない日本ではどうだろうか。
こうした安い機器が使えるようにしてくれれば、救難対策も進歩すると思うのだが。
電波行政での規制緩和を強く望みたい。

SPOT Satellite Messengerについては、New Goodsの紹介で扱っている。

余談
＊今日では、気象情報は、インターネットから取得する方法が主流だ。
しかし、NETの受信状態が悪い場所が多い日本の港湾では、ラジオ電波のように飛び交う気象ファクス情報はバックアップとして貴重な情報源になる。
アマチュア無線受信機がすでにあれば、PCに接続して気象ファクスを受信できる装置とソフトが海外では安く売り出されている。２万円ぐらいだったかな。どなたかトライしてみませんか？

疑問を解決する場として自由投稿FAQがあります。そちらもご覧下さい。